資産効果

資産効果(wealth effect)とは、利子率や所得だけでなく金融資産の変動が、その保有主体の民間非銀行部門の消費行動や通貨需要行動などの経済活動に直接影響を及ぼすこと。
厳密には金融資産効果、実質残高効果という。また、A.C.ピグーが物価と貨幣残高を使い1943年に新たに導入した概念であることからピグー効果ともよばれる。

日本において金融政策の有効性を検証するときに、以前はこの効果をそれほど考慮する必要はなかったが、国債・株式などの金融資産の蓄積が進んだ1970年代半ば以降は、この効果の相対的大きさを考慮することが重要になっている。