立会外取引

立会外取引とは、株式取引ニーズの多様化等を踏まえ、株式の大量売買等を円滑かつ低コストに執行するために1997年、東京証券取引所が導入した制度。取引所取引の一形態である。

ほかの証券取引所も順次導入していった。取引時間、対象数量、価格制限などは各取引所によって異なる。

東証では、個別銘柄を対象とし取引所の立会取引での当該銘柄の直前の約定値段を基準に上下一定範囲の値段での売買をする単一銘柄取引、15銘柄以上かつ売買代金1億円以上の取引に関してこれらの構成銘柄の直前の立会取引における約定値段から算出した基準売買代金の上下一定範囲の値段で売買できるバスケット取引、立会取引での終値あるいは売買高加重平均価格にもとづいて時間優先の原則で売買する終値取引などがある。

導入当初は証券会社内のクロス取引だけに限られていたが、1998年以降は立会外電子取引システム(ToSTNeT、大阪証券取引所はJ-NET)の稼働により異なる証券会社間や終値での注文も可能となった。