ソニー株式会社とは
ＡＶ機器最大手。海外でブランド力絶大。ゲーム・映画・金融等に多角化。テレビの黒字化が課題。
ソニー株式会社（東京証券取引所|東証1部:6758）（''SONY CORPORATION''）とは、大手筋|大手電子機器製造業|メーカー・電機メーカーの1つである。AV機器分野においては、世界最大手である。特に音響・映像機器や放送機材では、世界屈指のブランド力を持つ。電子工学|エレクトロニクスをはじめ、エンターソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント、金融、流通等多分野の企業を包括するソニーグループの中核企業。創業者は井深大と盛田昭夫である。
== 会社概要 ==
ソニーは大きく分けて6分野の事業領域を形成するソニーグループの中核企業である（1.エレクトロニクス事業、2.ゲーム事業、3.金融事業、4.音楽事業、5.映画事業、6.その他事業）2009年の機構再編により「コンシューマ・プロフェッショナルプロダクツ&デバイシス (CPD)」「ネットワークプロダクツ&サービス (NPS)」「B2B&ディスク製造 (B2B & Disc)」「映画」「音楽」「金融」「ソニー・エリクソン」「その他」がソニーグループのビジネスセグメントとなっている。CPD、NPS、B2B & Discとソニー・エリクソンが旧来のエレクトロニクス事業にあたる。ゲーム事業はNPSに含まれる。。
日本初のテープレコーダーやトランジスタラジオを製造販売し、海外に大量に輸出してきた実績があり、エレクトロニクス系企業でのブランドイメージは世界でトップレベルといわれるhttp://itpro.nikkeibp.co.jp/article/Research/20081217/321617/ ブランド・イメージ首位はソニー，認知度ではMicrosoft（ITpro 2008/12/17）。
またソニーの強みは「強力なサブ・ブランド」を持つことである。他社においてそれは単なるプロダクト・ネーム（商品名）の域を出ないが、ソニーでは明確なブランドとして存在する。VAIO、ウォークマン、プレイステーションなどは、それぞれが単独で高いブランド価値を有する。
古くから本業であるエレクトロニクス事業の枠にとどまらず、エンターテイメント分野（音楽や映画等）に力を入れて来ており、ハード・ソフト両面からの展開により事業拡大に成功してきた。またゲーム分野、金融（保険と銀行）、流通（ソニープラザ）、化粧品、健康食品などの異分野にも進出している。
エレクトロニクス分野では、国内の生産現場のアウトソーシング化や海外生産の割合が増えつつある傾向にある。かつてトリニトロンブラウン管でブランド力を誇ったテレビ市場では、ブラウン管技術に固執した事や有機ELなどの開発に力を入れていたこともあり、現在のテレビ市場の主力となっている薄型テレビ（プラズマディスプレイや液晶ディスプレイなど）において、パネルの自社生産体制構築に乗り遅れて一時期他社に大きく差を付けられることになったが、サムスン電子との共同生産子会社S-LCDをたちあげることなどにより巻き返しを果たしている。しかし、一方でこの提携はソニーの映像技術を流出させ、テレビ生産において生産高一位の地位をサムスン電子に明け渡す原因になったという指摘もあるサムスン「封印された成長神話」http://gendai.ismedia.jp/articles/-/352。その後、ソニーは第10世代の液晶生産でシャープとの提携を決定するなど液晶に対する投資はシャープとの合弁に主軸を移しつつある。シャープとソニーが大型液晶の生産合弁会社設立
http://av.watch.impress.co.jp/docs/20080226/sslcd.htm
一方、ゲーム分野において、コアとなる半導体部品などを自社開発することによって差別化をはかり、斬新なコンセプトにて開発されたプレイステーションやプレイステーション2のヒットにより、本業であるエレクトロニクス事業の不振分以上の利益を得たが、PSXの失敗とプレイステーション3の不振などもあってゲーム事業での一時期の勢いは失われ、2007年（平成19年）以降はソニー全体の業績負担となっている。
またソニーは低価格帯を主軸とし、SONYのロゴを使用していないアイワ|AIWAを持つ。
AIWAは元々低価格のオーディオ製品を手掛ける子会社であったがSONYと合併。なお、AIWAのブランド名は2008年（平成20年）5月に製品への使用を終了した。
ソニーは高い創造性と技術力で目新しい商品を次々と発表し、会社設立趣意書にある、
という思想から、自社開発の技術にこだわりユーザーの支持を得る事に成功してきた。しかし独自規格にこだわるあまりそれが逆に失敗となった例も多くある。
== ソニーの評価 ==
米国フォーチュン誌が発表する2008年フォーチュン・グローバル500では売上高ランキングで世界75位。（参考：日立48位、LG67位、パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック72位）
英国フィナンシャル・タイムズ紙が発表する世界の企業の時価総額をランキングする2008年フィナンシャル・タイムズ・グローバル500では世界210位。（参考：パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック145位、東芝プラントシステム株式会社.html>東芝426位）
米国ビジネスウィーク誌が発表する世界の企業のブランド価値をランキングした2008年ビジネスウィーク・トップブランド・ベスト100では世界25位。（参考：パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック78位）
米国フォーブス (雑誌)|フォーブス誌が発表する売上高、利益、資産、時価総額の4つの要素を基にランキングしている2008年フォーブス・グローバル2000では世界182位。（パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック150位）
=== 文字としての「SONY」の資産 ===
ソニーの幹部の言によれば、この会社の最大の財産は『SONYの4文字』であるという。東京通信工業（東通工）として名を知られつつあったときに突然ソニーという名称に変更することは、取引先などからも「なぜ」あるいは「やめておいたほうが良い」という反応を招いた。社内においてもその声は強かったというが、日本語圏以外でも普通に発音できる、どこへ行っても読み方の変わらないこの名前にしたことが、現在の同社のグローバルな多角化の萌芽であったという。ブランド価値が高まった現在では、生命保険などの異業種に進出する際にも、消費者に訴求する上で有利に機能している。
フランスに赴任していた若き出井が日本に戻ってきて、欧州で学んだブランドの重要性をソニーに持ち込んだ。かつて一度だけロゴマークの変更を検討し、一般公募したことがあった。その選考結果は新聞紙面に発表され、「ブランドは変えないことに決定した」という内容であった。ブランドの普遍性、永続性を再確認したのである。
=== コーポレートスローガンとサウンドロゴ ===
「ソニー」に社名を変更した1958年（昭和33年）から1970年代までは「日本が生んだ世界のマーク」をコーポレートスローガンとしていた。また「''SONY''」ロゴも、のちに4代目社長となった大賀典雄や黒木靖夫の手により幾度となく変更され、最終的には1973年（昭和48年）に現在の形となった。
1982年（昭和57年）より1990年代後半まで、唯一のビジュアル・アイデンティティ（VI）だった「''SONY''」ロゴに加え、SONYの｢S｣を象ったドットで形成された「Sマーク」（俗に｢いくらマーク｣と呼ばれた）と、テレビCMではこれに加え「''It's a Sony''」というサウンドロゴを用い、絵と音で「ソニー」という企業を印象づけた。
特に「''It's a Sony''」のサウンドロゴは2000年（平成12年）まで使用され、ソニーブランドを象徴する音として現在でも語り継がれている。また1980年代には、「Sマーク」の下に「''It's a Sony''」の文字を配したステッカーが、各製品やカタログ表紙に貼られていた。
1996年（平成8年）からは「''Digital Dream Kids''」 をコーポレートスローガンとして掲げ、デジタルシフトとホーム・エンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント路線を明確にした。
2000年（平成12年）から2005年（平成17年）までは、一定であらず変容し続ける様、双方向といった来るべきネットワーク型社会への想いを込めた「''Connected Identity''」というドットから成るVIをテレビCMのみで使用。
ユーザー自身がインターネット上などで入力した文字を、テレビCMの最後に「''Connected Identity''」として表示するという試みが行われた。またサウンドロゴも新しくなり、男女が交互に「''Sony,Sony''」と言うシンプルなものになった。
2004年（平成16年）からはアメリカのみで使用していた「''like.no.other''」というコーポレートスローガンを全世界で使用している。「異なる視点・考え方から『新しい』を創造する」「新しい何かがある」というメッセージが込められている。テレビCMでは、各製品ごとに「''like.no.other''」の文字と背景の色が異なっている。
2009年（平成21年）から現在は、「''make.believe''」を子会社も含めて全世界で使用しているただし、「ソネットエンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント」や「ソニーフィナンシャルホールディングス」及びその傘下企業（ソニー銀行・ソニー損害保険・ソニー生命保険）では使われていない。。
== ソニーの技術 ==
特に日本におけるソニーのブランドイメージとして、技術力があることを挙げられることが多い。古くはトランジスタラジオやトランジスタテレビ、トリニトロン方式のテレビやウォークマンなど、ユニークな製品をいち早く市場に送り込んだことから、「技術のソニー」と呼ばれる。
トランジスタはベル研究所が発明した物であり、トリニトロンはアメリカで発明されたクロマトロンが原型であるが、補聴器にぐらいしか用途がないと思われていた物をラジオやテレビに応用するなど、これらの技術に目をつけ、いち早く取り入れる姿勢がソニーの最大の強みであるとも言える。加えていわゆる「スタミナ」や軽薄短小な製品作りなど、既存の製品や技術に改良を加えるという観点からの「技術力」は高い。
それだけではなく、最近では小消費電力技術VMEなど、まったく新しい技術も生まれている。
=== 独自規格へのこだわり ===
ファイル:Microplug-stereominiplug.jpg|200px|thumb|right|マイクロミニプラグ（左）とステレオミニプラグ（右）。ともにソニーの作り出した規格である。
ソニーは、独自に開発した規格への拘りが非常に強い社風で知られる。また規格争いが生じた場合、対立している規格はそれがデファクトスタンダードにならない限り採用しないことが多く、そうなったとしても採用が遅れることも多い（特にパナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニックが採用した規格は、登場当初は採用しないことがほとんどである）。この傾向はパーソナルコンピューターで特に顕著である。
たとえばウォークマンの場合、初代機においてヘッドホンと本体との接続には従来の標準プラグでなく新規開発のフォーンプラグ|ステレオミニプラグを採用した黒木靖夫『ウォークマンかく戦えり』筑摩書房〈ちくま文庫〉、98頁。。これは他社にも採用され、事実上の標準となった。ところがヘッドホンが本体でなくリモコンに接続されるようになると、新たにマイクロプラグという規格を採用してきた。自らがかつて普及させたステレオミニプラグとはサイズやプラグ形状が異なるため、一般的なステレオミニプラグヘッドホンをつなぐ場合は変換アダプターを必要とした。しかし1997年末頃からはステレオミニプラグに回帰した。
ビデオのときも自社開発したベータマックスバリュ東北株式会社.html>マックスを推し進め、VHS陣営の勝利が決定的となってからもベータにこだわり続けてきた（VHS
テープの供給開始は1985年、VHSビデオの生産開始は1988年である）。ベータ陣営が劣勢になってからも、「ベータマックスバリュ東北株式会社.html>マックスはなくなるの?」「ベータマックスバリュ東北株式会社.html>マックスを買うと損するの?」「ベータマックスバリュ東北株式会社.html>マックスはこれからどうなるの?」「ますます面白くなるベータマックスバリュ東北株式会社.html>マックス!」なるコピーの新聞広告を全国紙に掲載（1984年1月25日から4日連続）するなど、強気の姿勢を示していたほどであった。
旗色の悪いベータマックスバリュ東北株式会社.html>マックスに最後まで付き合った互換メーカーは東芝プラントシステム株式会社.html>東芝であった。三洋電機|三洋が1985年に完全撤退したのに対し、東芝プラントシステム株式会社.html>東芝は1機種のみながら1993年までカタログにラインアップしていた。なお東芝プラントシステム株式会社.html>東芝のベータデッキがカタログ落ちした後も、ソニーは2002年までベータデッキの生産を続けた。
他にも、
DVDレコーダーではDVD-RAMに対応せずDVD+RWに対応。
対応メモリーカードはメモリースティックのみ。
ネットワークウォークマンにATRAC|ATRAC3を採用し、Windows Media Audio|WMAおよびMP3への対応が遅れた。
ミニディスク(MD)やその関連技術(ATRAC)に固執するあまり、アップル インコーポレイテッド|アップルのハードディスク|HDD携帯音楽プレーヤー『iPod』に先を越され、ソニーの携帯音楽プレーヤー「ウォークマン」のシェアが世界中で落ちてしまった。
パソコンVAIOでは電子楽器メーカー製造の周辺機器との親和性が良くない機種が存在する。
ソニーエリクソンの携帯電話のSDメモリーカード対応が遅れた。（2006年のNTTdocomo SO903iからSD規格を採用）
などの例もある。
また、この傾向は同系列会社でも顕著で、最も判り易い例がソニー・ミュージックエンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント (日本)|ソニー・ミュージックエンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント系列におけるアップルの音楽配信サイトiTunes Storeでの音楽配信が未だに全く配信されていない事である（現在同社の音源はmoraとその提携先の一部サイトに限られている）。
一方でこれらが近年の業績不振の一因とみたのか、近年ではVAIOでSDカードなど他のメモリーカードの採用・ネットワークウォークマンでMP3およびWMA対応機種をリリースなど、オープン規格対応に転じる動きが出てきている。そして、次世代DVD「Blu-ray Disc」では、長年のライバル、松下電器と同じ陣営になり話題となった。しかし、ソニーは長年SDメモリーカードの発売には踏み切っておらず、主にメモリースティックDuoの大容量化と高速化と言った性能強化を行っていた。しかし、2010年1月12日、ついにSDメモリーカードを同年1月29日に発売することを発表した。
== 株式 ==
普通株式は、東京証券取引所（東証）の外、大阪証券取引所|大阪・ニューヨーク証券取引所|ニューヨーク・ロンドン証券取引所|ロンドンの各証券取引所に上場されている。他にも世界各地で上場していたが、名古屋証券取引所は2004年（平成16年）9月6日に、福岡証券取引所は2004年9月7日に、札幌証券取引所は2004年9月10日に、トロントは2005年（平成17年）11月22日に、ウィーンは2005年12月16日に、パシフィックは2006年（平成18年）1月6日に、パリは2006年1月17日に、フランクフルトとデュッセルドルフは2006年2月15日に、シカゴは2006年2月27日に、スイスは2006年2月28日に、ブリュッセルは2006年4月28日に、それぞれ上場廃止となった。
この外、かつては子会社連動株式（トラッキング・ストック）型の種類株式が東証に上場されていた。この種類株式は、ソニー株式会社の子会社であるソニーコミュニケーションネットワーク株式会社（SCN、現So-net|ソネットエンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント株式会社）の業績に連動した配当が支払われるものであった。しかし2005年（平成17年）12月にSCNがマザーズに上場されると同時に終了となった。
== 関連会社 ==
== 主要商品 ==
=== 現行商品ブランド ===
パーソナルコンピュータ
VAIO
ポータブルコンピュータ
mylo
テレビ
ブラビア|BRAVIA
http://www.sony.jp/products/Consumer/oel/ 有機ELテレビ
デジタルカメラ
Cyber-shot
α (カメラ)|α（アルファ）
ビデオカメラ
ハンディカム|Handycam（ソニーのビデオカメラ製品一覧|製品一覧）
携帯電話
ソニー・エリクソン (スウェーデンのエリクソン社との合弁企業)
デジタルフォトフレーム
S-Frame
ビデオレコーダー
BDZ|ブルーレイディスクレコーダー
オーディオ
ESシリーズ
NETJUKE
http://www.sony.jp/products/Consumer/AV-HiFi/sountina/ Sountina
ポータブルオーディオ
ウォークマン|Walkman
Rolly (sony)|Rolly
ICレコーダー
ソニー・ICDシリーズ|ICDシリーズ
http://www.sony.jp/products/Consumer/linearpcm-rec/ リニアPCMレコーダー
カーナビゲーション
Sony Mobile|nav-u
IC記録メディア
メモリースティック|MEMORY STICK
メモリースティック|メモリースティックDuo
放送業務用ビデオカメラ
XDCAM
HDCAM
コンシューマーゲーム機(製造はSCE)
プレイステーション
プレイステーション2
プレイステーション3
プレイステーション・ポータブル
半導体
FeliCa（非接触IDカード技術）
Exmor（CMOSイメージセンサ）
Super HAD CCD（CCDイメージセンサ）
=== 販売終了ブランド ===
オーディオ
SONY ESPRIT|ESPRIT（高級オーディオ）
SOUNDSENSOR （システムコンポ）
The SESSiON （システムコンポ）
Liberty（ミニコンポ）
pixy（ミニミニコンポ）
Listen（マイクロコンポ）
My First Sony
Studio（ラジカセ）
DoDeCaHORN（ラジカセ）
JACKAL
Skysensor （ラジオ）
Voice of Japan（ラジオ）
テレビ
プロフィール (カラーモニター)|PROFEEL
KIRARA BASSO
ベガ (テレビ)|WEGA（平面トリニトロンブラウン管・薄型テレビ#プラズマテレビ|プラズマテレビ・薄型テレビ#液晶テレビ|液晶テレビ）
グラストロン（ヘッドマウントディスプレイ|HMD）
エアボード（パーソナルITテレビ）
ロケーションフリー|LocationFreeTV
ビデオレコーダー
スゴ録（DVD/HDD）
Clip-On（HDD）
PSX（DVD/HDD + コンシューマーゲーム一体型）
コクーン|CoCoon
ごくらくビデオ（VHS）
ベータマックスバリュ東北株式会社.html>マックス|Betamax
パーソナルコンピュータ
SMC-70、SMC-777（8ビットパソコン）
HiTBiT（MSX規格）
QuarterL（AX規格）
携帯情報端末|PDA
PalmTop
CLIE（Palm互換機）
デジタルカメラ
電子スチルビデオカメラ|Mavica
ビデオカメラ
http://www.sony.co.jp/SonyInfo/News/Press_Archive/199806/98-050/index.html Ruvi
カーナビゲーション
Sony Mobile|XYZ
エンターソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメントロボット
AIBO
その他
Sonett（電磁調理器、シェーバー、エアコンなどの一般家電、1977年～1987年『Sony Chronicle 2006』（ソニースタイル・ジャパン））
Lasermax （レーザーディスクプレイヤー）
QUALIA（完全受注生産の高級AV機器ブランド）
NEWS（UNIXワークステーション）
SOBAX（電卓）
PRODUCE（日本語ワープロ）
LIBRIe（電子書籍|e-Bookリーダー）
DATA EATA
データディスクマン（電子ブックプレイヤー）
黒でん（コードレス電話機）
== 沿革 ==
=== 社業沿革 ===
1946年（昭和21年）に井深大、盛田昭夫らが東京都中央区 (東京都)|中央区日本橋 (東京都中央区)|日本橋の白木屋 (デパート)|白木屋 （後の東急百貨店日本橋店、現在の『日本橋一丁目ビルディング|COREDO 日本橋』の場所）3階に東京通信工業株式会社を設立。これがソニーの前身となる。社長に前田多門、専務（技術担当）に井深、常務（営業担当）に盛田という体制をとった。初めは真空電圧計などを製作していた。
1947年（昭和22年）、本社および工場を東京都品川区の御殿山 (東京都品川区)|御殿山地区に移転。
1950年（昭和25年）、日本で初めてテープレコーダーを製作、販売した。
1953年（昭和28年）、トランジスタの研究を開始。
1955年（昭和30年）、トランジスタラジオの製造販売を開始。このとき、商標にSONYを採用しアメリカ合衆国などにも輸出し始めた。SONYとは音を意味する英語のSonic、ラテン語のSon(us)と男子の子供の英語の「坊や｣を意味するSonnyから付けられたと言われる。http://www.sony.co.jp/SonyInfo/CorporateInfo/History/index.html 「SONYの由来」、ソニー株式会社（ソニーグループポータルサイト）
1958年（昭和33年）、ソニー株式会社に社名を改め、東京証券取引所に上場した。
1960年（昭和35年）、世界最初のトランジスタテレビ受像機|テレビを発売。
1961年（昭和36年）、日本の株式会社として初めてADR（米国預託証書）を発行。本格的な資本調達の国際化のはしり。
1968年（昭和43年）、日本初のカラーブラウン管、「トリニトロン」方式のカラーテレビを開発した。この「トリニトロン」方式のブラウン管は家庭用、放送業務用問わずテレビ・ビデオモニターの全商品で使われている（種類にはFDトリニトロン、放送業務用モニターで使われているHRトリニトロンなどがある）。
1968年（昭和43年）、アメリカのCBSレコード|CBSと合弁でシービーエス・ソニーレコード（現、ソニー・ミュージックエンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント (日本)|ソニー・ミュージックエンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント）を設立。
1970年（昭和45年）、日本企業としては初めてニューヨーク証券取引所に上場。
1979年（昭和54年）、ソニー・プルデンシャル生命保険（現、ソニー生命保険）を設立した。
1988年（昭和63年）、コロムビア・レコード|CBSレコード・グループ（現、ソニー・ミュージックエンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント (米国)|ソニー・ミュージックエンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント）を買収。
1989年（平成元年）、コロンビア・ピクチャーズ|コロンビア・ピクチャーズ・エンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント（現、ソニー・ピクチャーズ・エンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント）を買収。
1998年（平成10年）、アメリカ合衆国のプロゴルフツアー・ハワイアンオープンに協賛。「ソニーオープン・イン・ハワイ」として開催。
2000年（平成12年）、ベルリンのポツダム広場にソニーセンターをオープン。ヨーロッパ本社をケルンからベルリンに移す。
2001年（平成13年）、三井住友銀行と合弁でソニー銀行設立。
2004年（平成16年）、メトロ・ゴールドウィン・メイヤーを買収。
2005年（平成17年）、出井伸之会長兼CEOらトップ3人が退任、ソニー初となる外国人トップのハワード・ストリンガー会長兼CEOが誕生。
2007年（平成19年）、本社を東京都港区 (東京都)|港区港南 (東京都港区)|港南一丁目に移転。旧本社地区の保有不動産を積水ハウスに売却。
=== 製品分野別の沿革 ===
==== オーディオ分野 ====
1950年（昭和25年）、国産初のテープレコーダーの試作に成功、発売にこぎつける。
1952年（昭和27年）、日本初のステレオ・テープ・レコーダーを作り、NHKラジオ第1・第2の2波を使ったステレオ試験放送（当時は立体放送と言っていた）に使われる。
1974年（昭和49年）、自社初のPCMレコーダーの試作に成功。
1976年（昭和51年）、世界初のビデオデッキを使ったPCMオーディオプロセッサー「PCM-1」を発売。
1978年（昭和53年）、世界初の16ビットPCMオーディオプロセッサー「PCM-1600」を発売。
1978年（昭和53年）、実験的高級オーディオブランドSONY ESPRITの展開を開始（のちのRシリーズに受け継がれる。また、現在のESブランドはこの名残である）。
1979年（昭和54年）、ウォークマン「TPS-L2」を発売し大人気となった。
1982年（昭和57年）、自社が中心になって開発したDASHフォーマットを使用した、24チャンネルマルチPCMデジタル録音機「PCM-3324」（定価:3300万円）を発売。
1982年（昭和57年）、コンパクトディスク (CD) を発表、10月1日に第1号機「CDP-101」（定価168,000円）を発売。
1984年（昭和59年）、世界初の携帯CDプレイヤーディスクマン「D-50」を発売。
1987年（昭和62年）4月、民生用DATデッキ「DTC-1000ES」を発売。
1989年（平成元年）、世界初の48チャンネルマルチPCMデジタル録音機「PCM-3348」（定価:3800万円）を発売。
1992年（平成4年）、ミニディスク (MD) を発表、プレーヤー「MZ-1」を発売（同年11月1日）。
1996年（平成8年）、ΔΣ変調を使ったDirect Stream Digital|Direct Stream Digital (DSD)録音方式を開発、デモを行う。
1999年（平成11年）5月21日、DSD技術を用いた世界初のSuper Audio CDプレーヤー「SCD-1」（定価:50万円）を発売。
2004年（平成16年）、ミニディスク|MDの拡張規格であるHi-MDを発表、プレーヤー「MZ-NH1」を発売。
2007年（平成19年）、SDリピーターを発売。
==== オーディオ・ビジュアル分野 ====
1960年（昭和35年）、ポータブルトランジスタテレビ「TV8-301」を発売。
1965年（昭和40年）、家庭用ビデオテープレコーダ|VTR ビデオコーダー「CV-2000」を発売。
1968年（昭和43年）、世界初のトリニトロン方式によるカラーテレビ「KV-1310」を発売。
1969年（昭和44年）10月29日、パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック|当時の松下電器、日本ビクターと共に、3/4インチカセット式VTRの"U規格"を発表。
1971年（昭和46年）10月10日、U規格VTRの第1号機を、"Uマチック"という商標を使って発売する。
1975年（昭和50年）、ベータ方式の家庭用VTRベータマックスバリュ東北株式会社.html>マックス「SL-6300」「SL-7300」を発売。
1976年（昭和51年）、アンペックス|米アンペックス社と共に、放送用の1インチVTRを開発。第1号機「BVH-1000」を発売。
1982年（昭和57年）、BVH-1000を改良した、世界初の1インチのハイビジョン・アナログVTRを開発。
1982年（昭和57年）、ENG取材の機動力を高める為のVTR・カメラ一体型のカムコーダを開発し、それ用の新規格VTR"BETACAM"を発表。カムコーダ、据え置き型録画再生機共に同時発売。
1985年（昭和60年）、放送局向けに、1インチのハイビジョン・アナログVTR「HDV-1000」の受注販売を開始。(当初は日本放送協会|NHKに納入された。)
1985年（昭和60年）、8ミリビデオ規格を発表。VTR「EV-S700」、ビデオカメラ「CCD-V8」を発売。
1987年（昭和62年）、世界初のデジタルVTRを発表、発売(D1-VTR|D1方式、定価:700万円)。
1988年（昭和63年）、VHS方式のVTR「SLV-7」を発売。VHS/βのVTR規格争いが終了。
1988年（昭和63年）、新しい方式のデジタルVTRであるD2-VTRを発表、発売。
1989年（平成元年）、世界初の1インチデジタル・ハイビジョンVTR「DVH-1000」受注販売開始(定価:2000万円)。(当初は日本放送協会とフジ日本精糖株式会社.html>フジテレビジョンに導入される。)
1989年（平成元年）、コロンビア映画（現、ソニー・ピクチャーズエンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント）を買収。
1993年（平成5年）、BETACAMにデジタル録画・再生を可能にした"Digital BETACAM"が開発、商品化される。
1997年（平成9年）、DVD-Video|DVDビデオプレーヤー「DVP-S7000」を発売。
1997年（平成9年）、DRCを搭載したフラットブラウン管テレビ「WEGA」を発売。
1997年（平成9年）、Digital BETACAMのハイビジョン(HD)版、"HDCAM"が開発、商品化される。
2001年（平成13年）、初代DVDレコーダー「RDR-A1」を発売。同機種はパイオニアのOEMだった。
2002年（平成14年）、アイワを株式交換により完全子会社とし、その後合併した。
2002年（平成14年）、8月にベータマックスバリュ東北株式会社.html>マックス機器の年内生産終了を発表。27年の歴史に幕。
2002年（平成14年）、11月にCoCoonシリーズを発売。以降デジタルレコーダーのラインナップを大幅に拡充。
2003年（平成15年）、4月に当時世界初のBDレコーダー「BDZ|BDZ-S77」発売。
2003年（平成15年）、11月にスゴ録シリーズを発売。
2003年（平成15年）、12月にPSXを発売。ただし、同時期に発売したスゴ録に人気が集中した。
2003年（平成15年）、HDCAMの高画質改良版、"HDCAM|HDCAM SR"を開発、発売。
2004年（平成16年）、エス・エルシーディ|S-LCDを設立。
2004年（平成16年）9月、HDV規格による世界初のHDV 1080i対応の家庭用ハイビジョン・ムービー「HDR-FX1」を発売。
2005年（平成17年）、6月に初代デジタルチューナー搭載スゴ録「RDZ-D5」を発売。
2005年（平成17年）、9月に薄型テレビのブランド名をWEGAからBRAVIAに変更。
2006年（平成18年）、世界の液晶テレビの出荷におけるシェア率で初の1位となる。
2007年（平成19年）、3月末でアナログチューナーのみの録画機全般から撤退。デジタル放送対応に移行。
2007年（平成19年）、4月でブラウン管テレビの国内向け販売終了。
2007年（平成19年）、9月12日に国内向けのDVDレコーダー市場からの完全撤退を発表。BDレコーダーに移行。
2007年（平成19年）、11V型有機エレクトロルミネッセンス|有機ELテレビ「XEL-1」を発売。http://www.sony.jp/CorporateCruise/Press/200710/07-1001/
2008年（平成20年）、同年3月末でリアプロジェクションテレビ市場からの撤退を発表。
2008年（平成20年）、中南米向けのトリニトロン製品の生産を完全終了。41年の歴史に幕。
==== カメラ分野 ====
1988年（昭和63年）、電子スチルビデオカメラ Mavica「MVC-C1」を発売。
1989年（平成元年）、パスポートサイズハンディカム「CCD-TR55」を発売。
1995年（平成7年）、DV規格の家庭用デジタルビデオカメラ「DCR-VX1000」を発売。
1996年（平成8年）、初代Cyber-shot|サイバーショット「DSC-F1」を発売。
1999年（平成11年）、Digital8規格のビデオカメラ「DCR-TRV310K」を発表。他社からの参入はなく、その後Digital8規格は消滅した。
2000年（平成12年）、10月に「DSC-P1」を発売。現在もソニーのデジタルカメラとしては最も売れた機種である。
2001年（平成13年）、MICROMV規格のビデオカメラ「DCR-IP7」を発表。MICROMVも独自規格のまま消滅。
2004年（平成16年）、同社初の8cmDVDを使用するビデオカメラ「DCR-DVD101」「DCR-DVD201」を発売。
2004年（平成16年）、10月に世界初のHDV 1080i規格のビデオカメラ「HDR-FX1」を発売。
2005年（平成17年）、7月に小型HDVカメラ、ハンディカム「HDR-HC1」を発売。
2005年（平成17年）、12月に中華人民共和国http://www.zjaic.gov.cn/ 浙江省工商行政管理局が、デジタルカメラ13機種に対し「ホワイトバランス」「自動露出」などの項目で独自の品質基準を満たしてないとして販売停止命令。サイバーショット6機種を含む。
2006年（平成18年）、同社初のハードディスクドライブ|HDDビデオカメラ「DCR-SR100」を発売。
2006年（平成18年）、1月にコニカミノルタのカメラ事業撤退に伴い、同社の資産を一部引き継ぎ、デジタル一眼レフ分野へ参入。「α (カメラ)|α（アルファ）」を発表。
2006年（平成18年）、世界初のAVCHD方式のビデオカメラ「HDR-SR1」「HDR-UX1」を発売。
==== コンピュータ分野 ====
1964年（昭和39年）、世界初のオールトランジスタ電卓試作機MD-5号を発表。
1967年（昭和42年）、オールトランジスタ電卓 SOBAX「ICC-500」を発売。
1982年（昭和57年）、CP/Mを標準搭載した8ビットマイクロコンピュータ「SMC-70」を発売。
1983年（昭和58年）、MSXマシン HiTBiT「HB-55」を発売
1986年（昭和61年）、BSD系UNIX NEWS-OSを搭載した32ビットワークステーション NEWS「NWS-830」を発売。
1990年（平成2年）、手書き文字認識が可能な、日本語携帯情報端末|PDAの元祖パームトップコンピュータ「PTC-500」発売。
1996年（平成8年）、パーソナルコンピュータ|パソコンVAIO（VAIO）「PCV-90」を北米で発売。
1997年（平成9年）、サブノートPC VAIO NOTE「PCG-505」を発売。
1998年（平成10年）、ジャストシステムに資本参加した。
1999年（平成11年）、子犬型ペットロボットAIBO「ERS-110」を発売、国内では販売開始から20分で完売するなど人気を誇った。
=== 歴代社長（CEO） ===
# 前田多門
# 井深大
# 盛田昭夫
# 岩間和夫
# 大賀典雄
# 出井伸之（社長→CEO）
# ハワード・ストリンガー（CEO兼社長）
== 提供番組 ==
★は、終了したもの。
=== テレビ ===
TBSテレビ|TBS系列(Japan News Network|JNN)
TBS木曜9時枠の連続ドラマ（途中で提供終了）
THE世界遺産|世界遺産★→THE世界遺産 - ソニーの一社提供番組
BLOOD+★
JNNニュースデスク（平日で週数回）★
情報7days ニュースキャスター（提供表示なしのパーティシペーション|P.T.扱い、放送開始から2008年12月27日まで提供）
日本テレビ放送網|日本テレビ系列（Nippon News Network|NNN・日本テレビネットワーク協議会|NNS）
NNNジャストニュース（平日で週数回）★
金曜ロードショー|水曜ロードショー→金曜ロードショー
フジ日本精糖株式会社.html>フジテレビジョン|フジ日本精糖株式会社.html>フジテレビ系列（フジ日本精糖株式会社.html>フジニュースネットワーク|FNN・フジ日本精糖株式会社.html>フジネットワーク|FNS）
ゴールデン洋画劇場|ゴールデン洋画劇場★→ゴールデンシアター★→土曜プレミアム|プレミアムステージ★
僕らの音楽-OUR MUSIC-★（番組自体は継続しているが、提供は終了している）
ソニーオープン・イン・ハワイ
テレビ朝日系列(All-nippon News Network|ANN)
報道ステーション（水曜日）
ニュースステーション（平日で週数回）★
テレビ東京系列(TXN)
ワールドビジネスサテライト（金曜日）
テレビあっとランダム★
独立UHF放送局
SONY MUSIC TV(テレビ神奈川|TVKテレビ(現・tvk))
ザ・サイエンス→ガリレオチャンネル(東京メトロポリタンテレビジョン|東京MXテレビ)
=== ラジオ ===
ニッポン放送系列(全国ラジオネットワーク|NRN)
SONY Night Square★
オールナイトニッポン（土曜日ほか 途中で提供終了）
== 関連項目 ==
ソニータイマー
ソニーBMG製CD XCP問題
ソニーウィルス
江崎玲於奈 - ノーベル賞受賞者、元東京通信工業研究員（ノーベル賞の授賞理由となった半導体におけるトンネル効果の発見は、東京通信工業での業績）。
FeliCa
Blu-ray Disc
ソニーシティ - ソニーの本社ビル。
ソニービル - 東京・銀座に所在する、ソニーのビル。
メディアージュ - 東京・お台場に所在する、ソニーのエンターソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント施設。
盛田 - 創業者の一人、盛田昭夫の実家（盛田昭夫は第15代盛田家当主）
SDリピーター|SDリピーター・CDリピーター
エス・エルシーディ
ソニー仙台FC - 主要事業所である仙台テクノロジーセンター（多賀城市）の男子サッカーチーム。日本フットボールリーグ|JFL所属。
サッカー日本代表(オフィシャルスポンサー)
UEFAチャンピオンズリーグ(オフィシャルスポンサー)
国際サッカー連盟(オフィシャルパートナー、2010年南アフリカ大会から)
ソニーチョコレート事件
== 脚注 ==
== 外部リンク ==
http://www.sony.co.jp/ Sony Japan ソニーグループ ポータルサイト
http://www.sony.jp/ ソニー製品情報
http://www.sony.co.jp/SonyInfo/CorporateInfo/History/SonyHistory/index.html ソニー Sony History 歴史
http://www.jp.sonystyle.com/ SonyStyle
ソニー|
日本の電気機器メーカー
音響機器メーカー
映像機器メーカー
半導体企業
コンピュータ企業
コンピュータ周辺機器企業
東証一部上場企業
大証一部上場企業
NYSE上場企業
ロンドン証券取引所上場企業
港区 (東京都)の企業
多国籍企業
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一部参照元: Wikipedia
スポンサーサイト- 社名:ソニー株式会社
- 証券コード:6758
- 連結事業:【連結事業】エレクトロニクス67(5)、ゲーム14(-10)、映画10(6)、金融6(4)、他4(13)【海外】77(2008.3)
- 本社所在地:〒108-0075 東京都港区港南１-７-１
- 電話番号:03-6748-2111
- 業種分類:電気機器
- 英文社名:SONY CORPORATION
- 代表者名:Ｈ．ストリンガー
- 設立年月日:1946年5月7日
- 市場名:東証1部大証1部
- 上場年月日:1958年12月
- 決算:3月末日
- 単元株数:100株
- 従業員数(単独):18040人
- 従業員数(連結):185800人
- 平均年齢:40.0歳
- 平均年収:9570千円
- 相場欄名:ソニー
- 資本金:630,765(百万円) (2008/9)
- URL:www.sony.co.jp
ソニー株式会社（東京証券取引所|東証1部:6758）（''SONY CORPORATION''）とは、大手筋|大手電子機器製造業|メーカー・電機メーカーの1つである。AV機器分野においては、世界最大手である。特に音響・映像機器や放送機材では、世界屈指のブランド力を持つ。電子工学|エレクトロニクスをはじめ、エンターソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント、金融、流通等多分野の企業を包括するソニーグループの中核企業。創業者は井深大と盛田昭夫である。
== 会社概要 ==
ソニーは大きく分けて6分野の事業領域を形成するソニーグループの中核企業である（1.エレクトロニクス事業、2.ゲーム事業、3.金融事業、4.音楽事業、5.映画事業、6.その他事業）2009年の機構再編により「コンシューマ・プロフェッショナルプロダクツ&デバイシス (CPD)」「ネットワークプロダクツ&サービス (NPS)」「B2B&ディスク製造 (B2B & Disc)」「映画」「音楽」「金融」「ソニー・エリクソン」「その他」がソニーグループのビジネスセグメントとなっている。CPD、NPS、B2B & Discとソニー・エリクソンが旧来のエレクトロニクス事業にあたる。ゲーム事業はNPSに含まれる。。
日本初のテープレコーダーやトランジスタラジオを製造販売し、海外に大量に輸出してきた実績があり、エレクトロニクス系企業でのブランドイメージは世界でトップレベルといわれるhttp://itpro.nikkeibp.co.jp/article/Research/20081217/321617/ ブランド・イメージ首位はソニー，認知度ではMicrosoft（ITpro 2008/12/17）。
またソニーの強みは「強力なサブ・ブランド」を持つことである。他社においてそれは単なるプロダクト・ネーム（商品名）の域を出ないが、ソニーでは明確なブランドとして存在する。VAIO、ウォークマン、プレイステーションなどは、それぞれが単独で高いブランド価値を有する。
古くから本業であるエレクトロニクス事業の枠にとどまらず、エンターテイメント分野（音楽や映画等）に力を入れて来ており、ハード・ソフト両面からの展開により事業拡大に成功してきた。またゲーム分野、金融（保険と銀行）、流通（ソニープラザ）、化粧品、健康食品などの異分野にも進出している。
エレクトロニクス分野では、国内の生産現場のアウトソーシング化や海外生産の割合が増えつつある傾向にある。かつてトリニトロンブラウン管でブランド力を誇ったテレビ市場では、ブラウン管技術に固執した事や有機ELなどの開発に力を入れていたこともあり、現在のテレビ市場の主力となっている薄型テレビ（プラズマディスプレイや液晶ディスプレイなど）において、パネルの自社生産体制構築に乗り遅れて一時期他社に大きく差を付けられることになったが、サムスン電子との共同生産子会社S-LCDをたちあげることなどにより巻き返しを果たしている。しかし、一方でこの提携はソニーの映像技術を流出させ、テレビ生産において生産高一位の地位をサムスン電子に明け渡す原因になったという指摘もあるサムスン「封印された成長神話」http://gendai.ismedia.jp/articles/-/352。その後、ソニーは第10世代の液晶生産でシャープとの提携を決定するなど液晶に対する投資はシャープとの合弁に主軸を移しつつある。シャープとソニーが大型液晶の生産合弁会社設立
http://av.watch.impress.co.jp/docs/20080226/sslcd.htm
一方、ゲーム分野において、コアとなる半導体部品などを自社開発することによって差別化をはかり、斬新なコンセプトにて開発されたプレイステーションやプレイステーション2のヒットにより、本業であるエレクトロニクス事業の不振分以上の利益を得たが、PSXの失敗とプレイステーション3の不振などもあってゲーム事業での一時期の勢いは失われ、2007年（平成19年）以降はソニー全体の業績負担となっている。
またソニーは低価格帯を主軸とし、SONYのロゴを使用していないアイワ|AIWAを持つ。
AIWAは元々低価格のオーディオ製品を手掛ける子会社であったがSONYと合併。なお、AIWAのブランド名は2008年（平成20年）5月に製品への使用を終了した。
ソニーは高い創造性と技術力で目新しい商品を次々と発表し、会社設立趣意書にある、
という思想から、自社開発の技術にこだわりユーザーの支持を得る事に成功してきた。しかし独自規格にこだわるあまりそれが逆に失敗となった例も多くある。
== ソニーの評価 ==
米国フォーチュン誌が発表する2008年フォーチュン・グローバル500では売上高ランキングで世界75位。（参考：日立48位、LG67位、パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック72位）
英国フィナンシャル・タイムズ紙が発表する世界の企業の時価総額をランキングする2008年フィナンシャル・タイムズ・グローバル500では世界210位。（参考：パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック145位、東芝プラントシステム株式会社.html>東芝426位）
米国ビジネスウィーク誌が発表する世界の企業のブランド価値をランキングした2008年ビジネスウィーク・トップブランド・ベスト100では世界25位。（参考：パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック78位）
米国フォーブス (雑誌)|フォーブス誌が発表する売上高、利益、資産、時価総額の4つの要素を基にランキングしている2008年フォーブス・グローバル2000では世界182位。（パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック150位）
=== 文字としての「SONY」の資産 ===
ソニーの幹部の言によれば、この会社の最大の財産は『SONYの4文字』であるという。東京通信工業（東通工）として名を知られつつあったときに突然ソニーという名称に変更することは、取引先などからも「なぜ」あるいは「やめておいたほうが良い」という反応を招いた。社内においてもその声は強かったというが、日本語圏以外でも普通に発音できる、どこへ行っても読み方の変わらないこの名前にしたことが、現在の同社のグローバルな多角化の萌芽であったという。ブランド価値が高まった現在では、生命保険などの異業種に進出する際にも、消費者に訴求する上で有利に機能している。
フランスに赴任していた若き出井が日本に戻ってきて、欧州で学んだブランドの重要性をソニーに持ち込んだ。かつて一度だけロゴマークの変更を検討し、一般公募したことがあった。その選考結果は新聞紙面に発表され、「ブランドは変えないことに決定した」という内容であった。ブランドの普遍性、永続性を再確認したのである。
=== コーポレートスローガンとサウンドロゴ ===
「ソニー」に社名を変更した1958年（昭和33年）から1970年代までは「日本が生んだ世界のマーク」をコーポレートスローガンとしていた。また「''SONY''」ロゴも、のちに4代目社長となった大賀典雄や黒木靖夫の手により幾度となく変更され、最終的には1973年（昭和48年）に現在の形となった。
1982年（昭和57年）より1990年代後半まで、唯一のビジュアル・アイデンティティ（VI）だった「''SONY''」ロゴに加え、SONYの｢S｣を象ったドットで形成された「Sマーク」（俗に｢いくらマーク｣と呼ばれた）と、テレビCMではこれに加え「''It's a Sony''」というサウンドロゴを用い、絵と音で「ソニー」という企業を印象づけた。
特に「''It's a Sony''」のサウンドロゴは2000年（平成12年）まで使用され、ソニーブランドを象徴する音として現在でも語り継がれている。また1980年代には、「Sマーク」の下に「''It's a Sony''」の文字を配したステッカーが、各製品やカタログ表紙に貼られていた。
1996年（平成8年）からは「''Digital Dream Kids''」 をコーポレートスローガンとして掲げ、デジタルシフトとホーム・エンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント路線を明確にした。
2000年（平成12年）から2005年（平成17年）までは、一定であらず変容し続ける様、双方向といった来るべきネットワーク型社会への想いを込めた「''Connected Identity''」というドットから成るVIをテレビCMのみで使用。
ユーザー自身がインターネット上などで入力した文字を、テレビCMの最後に「''Connected Identity''」として表示するという試みが行われた。またサウンドロゴも新しくなり、男女が交互に「''Sony,Sony''」と言うシンプルなものになった。
2004年（平成16年）からはアメリカのみで使用していた「''like.no.other''」というコーポレートスローガンを全世界で使用している。「異なる視点・考え方から『新しい』を創造する」「新しい何かがある」というメッセージが込められている。テレビCMでは、各製品ごとに「''like.no.other''」の文字と背景の色が異なっている。
2009年（平成21年）から現在は、「''make.believe''」を子会社も含めて全世界で使用しているただし、「ソネットエンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント」や「ソニーフィナンシャルホールディングス」及びその傘下企業（ソニー銀行・ソニー損害保険・ソニー生命保険）では使われていない。。
== ソニーの技術 ==
特に日本におけるソニーのブランドイメージとして、技術力があることを挙げられることが多い。古くはトランジスタラジオやトランジスタテレビ、トリニトロン方式のテレビやウォークマンなど、ユニークな製品をいち早く市場に送り込んだことから、「技術のソニー」と呼ばれる。
トランジスタはベル研究所が発明した物であり、トリニトロンはアメリカで発明されたクロマトロンが原型であるが、補聴器にぐらいしか用途がないと思われていた物をラジオやテレビに応用するなど、これらの技術に目をつけ、いち早く取り入れる姿勢がソニーの最大の強みであるとも言える。加えていわゆる「スタミナ」や軽薄短小な製品作りなど、既存の製品や技術に改良を加えるという観点からの「技術力」は高い。
それだけではなく、最近では小消費電力技術VMEなど、まったく新しい技術も生まれている。
=== 独自規格へのこだわり ===
ファイル:Microplug-stereominiplug.jpg|200px|thumb|right|マイクロミニプラグ（左）とステレオミニプラグ（右）。ともにソニーの作り出した規格である。
ソニーは、独自に開発した規格への拘りが非常に強い社風で知られる。また規格争いが生じた場合、対立している規格はそれがデファクトスタンダードにならない限り採用しないことが多く、そうなったとしても採用が遅れることも多い（特にパナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニックが採用した規格は、登場当初は採用しないことがほとんどである）。この傾向はパーソナルコンピューターで特に顕著である。
たとえばウォークマンの場合、初代機においてヘッドホンと本体との接続には従来の標準プラグでなく新規開発のフォーンプラグ|ステレオミニプラグを採用した黒木靖夫『ウォークマンかく戦えり』筑摩書房〈ちくま文庫〉、98頁。。これは他社にも採用され、事実上の標準となった。ところがヘッドホンが本体でなくリモコンに接続されるようになると、新たにマイクロプラグという規格を採用してきた。自らがかつて普及させたステレオミニプラグとはサイズやプラグ形状が異なるため、一般的なステレオミニプラグヘッドホンをつなぐ場合は変換アダプターを必要とした。しかし1997年末頃からはステレオミニプラグに回帰した。
ビデオのときも自社開発したベータマックスバリュ東北株式会社.html>マックスを推し進め、VHS陣営の勝利が決定的となってからもベータにこだわり続けてきた（VHS
テープの供給開始は1985年、VHSビデオの生産開始は1988年である）。ベータ陣営が劣勢になってからも、「ベータマックスバリュ東北株式会社.html>マックスはなくなるの?」「ベータマックスバリュ東北株式会社.html>マックスを買うと損するの?」「ベータマックスバリュ東北株式会社.html>マックスはこれからどうなるの?」「ますます面白くなるベータマックスバリュ東北株式会社.html>マックス!」なるコピーの新聞広告を全国紙に掲載（1984年1月25日から4日連続）するなど、強気の姿勢を示していたほどであった。
旗色の悪いベータマックスバリュ東北株式会社.html>マックスに最後まで付き合った互換メーカーは東芝プラントシステム株式会社.html>東芝であった。三洋電機|三洋が1985年に完全撤退したのに対し、東芝プラントシステム株式会社.html>東芝は1機種のみながら1993年までカタログにラインアップしていた。なお東芝プラントシステム株式会社.html>東芝のベータデッキがカタログ落ちした後も、ソニーは2002年までベータデッキの生産を続けた。
他にも、
DVDレコーダーではDVD-RAMに対応せずDVD+RWに対応。
対応メモリーカードはメモリースティックのみ。
ネットワークウォークマンにATRAC|ATRAC3を採用し、Windows Media Audio|WMAおよびMP3への対応が遅れた。
ミニディスク(MD)やその関連技術(ATRAC)に固執するあまり、アップル インコーポレイテッド|アップルのハードディスク|HDD携帯音楽プレーヤー『iPod』に先を越され、ソニーの携帯音楽プレーヤー「ウォークマン」のシェアが世界中で落ちてしまった。
パソコンVAIOでは電子楽器メーカー製造の周辺機器との親和性が良くない機種が存在する。
ソニーエリクソンの携帯電話のSDメモリーカード対応が遅れた。（2006年のNTTdocomo SO903iからSD規格を採用）
などの例もある。
また、この傾向は同系列会社でも顕著で、最も判り易い例がソニー・ミュージックエンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント (日本)|ソニー・ミュージックエンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント系列におけるアップルの音楽配信サイトiTunes Storeでの音楽配信が未だに全く配信されていない事である（現在同社の音源はmoraとその提携先の一部サイトに限られている）。
一方でこれらが近年の業績不振の一因とみたのか、近年ではVAIOでSDカードなど他のメモリーカードの採用・ネットワークウォークマンでMP3およびWMA対応機種をリリースなど、オープン規格対応に転じる動きが出てきている。そして、次世代DVD「Blu-ray Disc」では、長年のライバル、松下電器と同じ陣営になり話題となった。しかし、ソニーは長年SDメモリーカードの発売には踏み切っておらず、主にメモリースティックDuoの大容量化と高速化と言った性能強化を行っていた。しかし、2010年1月12日、ついにSDメモリーカードを同年1月29日に発売することを発表した。
== 株式 ==
普通株式は、東京証券取引所（東証）の外、大阪証券取引所|大阪・ニューヨーク証券取引所|ニューヨーク・ロンドン証券取引所|ロンドンの各証券取引所に上場されている。他にも世界各地で上場していたが、名古屋証券取引所は2004年（平成16年）9月6日に、福岡証券取引所は2004年9月7日に、札幌証券取引所は2004年9月10日に、トロントは2005年（平成17年）11月22日に、ウィーンは2005年12月16日に、パシフィックは2006年（平成18年）1月6日に、パリは2006年1月17日に、フランクフルトとデュッセルドルフは2006年2月15日に、シカゴは2006年2月27日に、スイスは2006年2月28日に、ブリュッセルは2006年4月28日に、それぞれ上場廃止となった。
この外、かつては子会社連動株式（トラッキング・ストック）型の種類株式が東証に上場されていた。この種類株式は、ソニー株式会社の子会社であるソニーコミュニケーションネットワーク株式会社（SCN、現So-net|ソネットエンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント株式会社）の業績に連動した配当が支払われるものであった。しかし2005年（平成17年）12月にSCNがマザーズに上場されると同時に終了となった。
== 関連会社 ==
== 主要商品 ==
=== 現行商品ブランド ===
パーソナルコンピュータ
VAIO
ポータブルコンピュータ
mylo
テレビ
ブラビア|BRAVIA
http://www.sony.jp/products/Consumer/oel/ 有機ELテレビ
デジタルカメラ
Cyber-shot
α (カメラ)|α（アルファ）
ビデオカメラ
ハンディカム|Handycam（ソニーのビデオカメラ製品一覧|製品一覧）
携帯電話
ソニー・エリクソン (スウェーデンのエリクソン社との合弁企業)
デジタルフォトフレーム
S-Frame
ビデオレコーダー
BDZ|ブルーレイディスクレコーダー
オーディオ
ESシリーズ
NETJUKE
http://www.sony.jp/products/Consumer/AV-HiFi/sountina/ Sountina
ポータブルオーディオ
ウォークマン|Walkman
Rolly (sony)|Rolly
ICレコーダー
ソニー・ICDシリーズ|ICDシリーズ
http://www.sony.jp/products/Consumer/linearpcm-rec/ リニアPCMレコーダー
カーナビゲーション
Sony Mobile|nav-u
IC記録メディア
メモリースティック|MEMORY STICK
メモリースティック|メモリースティックDuo
放送業務用ビデオカメラ
XDCAM
HDCAM
コンシューマーゲーム機(製造はSCE)
プレイステーション
プレイステーション2
プレイステーション3
プレイステーション・ポータブル
半導体
FeliCa（非接触IDカード技術）
Exmor（CMOSイメージセンサ）
Super HAD CCD（CCDイメージセンサ）
=== 販売終了ブランド ===
オーディオ
SONY ESPRIT|ESPRIT（高級オーディオ）
SOUNDSENSOR （システムコンポ）
The SESSiON （システムコンポ）
Liberty（ミニコンポ）
pixy（ミニミニコンポ）
Listen（マイクロコンポ）
My First Sony
Studio（ラジカセ）
DoDeCaHORN（ラジカセ）
JACKAL
Skysensor （ラジオ）
Voice of Japan（ラジオ）
テレビ
プロフィール (カラーモニター)|PROFEEL
KIRARA BASSO
ベガ (テレビ)|WEGA（平面トリニトロンブラウン管・薄型テレビ#プラズマテレビ|プラズマテレビ・薄型テレビ#液晶テレビ|液晶テレビ）
グラストロン（ヘッドマウントディスプレイ|HMD）
エアボード（パーソナルITテレビ）
ロケーションフリー|LocationFreeTV
ビデオレコーダー
スゴ録（DVD/HDD）
Clip-On（HDD）
PSX（DVD/HDD + コンシューマーゲーム一体型）
コクーン|CoCoon
ごくらくビデオ（VHS）
ベータマックスバリュ東北株式会社.html>マックス|Betamax
パーソナルコンピュータ
SMC-70、SMC-777（8ビットパソコン）
HiTBiT（MSX規格）
QuarterL（AX規格）
携帯情報端末|PDA
PalmTop
CLIE（Palm互換機）
デジタルカメラ
電子スチルビデオカメラ|Mavica
ビデオカメラ
http://www.sony.co.jp/SonyInfo/News/Press_Archive/199806/98-050/index.html Ruvi
カーナビゲーション
Sony Mobile|XYZ
エンターソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメントロボット
AIBO
その他
Sonett（電磁調理器、シェーバー、エアコンなどの一般家電、1977年～1987年『Sony Chronicle 2006』（ソニースタイル・ジャパン））
Lasermax （レーザーディスクプレイヤー）
QUALIA（完全受注生産の高級AV機器ブランド）
NEWS（UNIXワークステーション）
SOBAX（電卓）
PRODUCE（日本語ワープロ）
LIBRIe（電子書籍|e-Bookリーダー）
DATA EATA
データディスクマン（電子ブックプレイヤー）
黒でん（コードレス電話機）
== 沿革 ==
=== 社業沿革 ===
1946年（昭和21年）に井深大、盛田昭夫らが東京都中央区 (東京都)|中央区日本橋 (東京都中央区)|日本橋の白木屋 (デパート)|白木屋 （後の東急百貨店日本橋店、現在の『日本橋一丁目ビルディング|COREDO 日本橋』の場所）3階に東京通信工業株式会社を設立。これがソニーの前身となる。社長に前田多門、専務（技術担当）に井深、常務（営業担当）に盛田という体制をとった。初めは真空電圧計などを製作していた。
1947年（昭和22年）、本社および工場を東京都品川区の御殿山 (東京都品川区)|御殿山地区に移転。
1950年（昭和25年）、日本で初めてテープレコーダーを製作、販売した。
1953年（昭和28年）、トランジスタの研究を開始。
1955年（昭和30年）、トランジスタラジオの製造販売を開始。このとき、商標にSONYを採用しアメリカ合衆国などにも輸出し始めた。SONYとは音を意味する英語のSonic、ラテン語のSon(us)と男子の子供の英語の「坊や｣を意味するSonnyから付けられたと言われる。http://www.sony.co.jp/SonyInfo/CorporateInfo/History/index.html 「SONYの由来」、ソニー株式会社（ソニーグループポータルサイト）
1958年（昭和33年）、ソニー株式会社に社名を改め、東京証券取引所に上場した。
1960年（昭和35年）、世界最初のトランジスタテレビ受像機|テレビを発売。
1961年（昭和36年）、日本の株式会社として初めてADR（米国預託証書）を発行。本格的な資本調達の国際化のはしり。
1968年（昭和43年）、日本初のカラーブラウン管、「トリニトロン」方式のカラーテレビを開発した。この「トリニトロン」方式のブラウン管は家庭用、放送業務用問わずテレビ・ビデオモニターの全商品で使われている（種類にはFDトリニトロン、放送業務用モニターで使われているHRトリニトロンなどがある）。
1968年（昭和43年）、アメリカのCBSレコード|CBSと合弁でシービーエス・ソニーレコード（現、ソニー・ミュージックエンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント (日本)|ソニー・ミュージックエンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント）を設立。
1970年（昭和45年）、日本企業としては初めてニューヨーク証券取引所に上場。
1979年（昭和54年）、ソニー・プルデンシャル生命保険（現、ソニー生命保険）を設立した。
1988年（昭和63年）、コロムビア・レコード|CBSレコード・グループ（現、ソニー・ミュージックエンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント (米国)|ソニー・ミュージックエンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント）を買収。
1989年（平成元年）、コロンビア・ピクチャーズ|コロンビア・ピクチャーズ・エンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント（現、ソニー・ピクチャーズ・エンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント）を買収。
1998年（平成10年）、アメリカ合衆国のプロゴルフツアー・ハワイアンオープンに協賛。「ソニーオープン・イン・ハワイ」として開催。
2000年（平成12年）、ベルリンのポツダム広場にソニーセンターをオープン。ヨーロッパ本社をケルンからベルリンに移す。
2001年（平成13年）、三井住友銀行と合弁でソニー銀行設立。
2004年（平成16年）、メトロ・ゴールドウィン・メイヤーを買収。
2005年（平成17年）、出井伸之会長兼CEOらトップ3人が退任、ソニー初となる外国人トップのハワード・ストリンガー会長兼CEOが誕生。
2007年（平成19年）、本社を東京都港区 (東京都)|港区港南 (東京都港区)|港南一丁目に移転。旧本社地区の保有不動産を積水ハウスに売却。
=== 製品分野別の沿革 ===
==== オーディオ分野 ====
1950年（昭和25年）、国産初のテープレコーダーの試作に成功、発売にこぎつける。
1952年（昭和27年）、日本初のステレオ・テープ・レコーダーを作り、NHKラジオ第1・第2の2波を使ったステレオ試験放送（当時は立体放送と言っていた）に使われる。
1974年（昭和49年）、自社初のPCMレコーダーの試作に成功。
1976年（昭和51年）、世界初のビデオデッキを使ったPCMオーディオプロセッサー「PCM-1」を発売。
1978年（昭和53年）、世界初の16ビットPCMオーディオプロセッサー「PCM-1600」を発売。
1978年（昭和53年）、実験的高級オーディオブランドSONY ESPRITの展開を開始（のちのRシリーズに受け継がれる。また、現在のESブランドはこの名残である）。
1979年（昭和54年）、ウォークマン「TPS-L2」を発売し大人気となった。
1982年（昭和57年）、自社が中心になって開発したDASHフォーマットを使用した、24チャンネルマルチPCMデジタル録音機「PCM-3324」（定価:3300万円）を発売。
1982年（昭和57年）、コンパクトディスク (CD) を発表、10月1日に第1号機「CDP-101」（定価168,000円）を発売。
1984年（昭和59年）、世界初の携帯CDプレイヤーディスクマン「D-50」を発売。
1987年（昭和62年）4月、民生用DATデッキ「DTC-1000ES」を発売。
1989年（平成元年）、世界初の48チャンネルマルチPCMデジタル録音機「PCM-3348」（定価:3800万円）を発売。
1992年（平成4年）、ミニディスク (MD) を発表、プレーヤー「MZ-1」を発売（同年11月1日）。
1996年（平成8年）、ΔΣ変調を使ったDirect Stream Digital|Direct Stream Digital (DSD)録音方式を開発、デモを行う。
1999年（平成11年）5月21日、DSD技術を用いた世界初のSuper Audio CDプレーヤー「SCD-1」（定価:50万円）を発売。
2004年（平成16年）、ミニディスク|MDの拡張規格であるHi-MDを発表、プレーヤー「MZ-NH1」を発売。
2007年（平成19年）、SDリピーターを発売。
==== オーディオ・ビジュアル分野 ====
1960年（昭和35年）、ポータブルトランジスタテレビ「TV8-301」を発売。
1965年（昭和40年）、家庭用ビデオテープレコーダ|VTR ビデオコーダー「CV-2000」を発売。
1968年（昭和43年）、世界初のトリニトロン方式によるカラーテレビ「KV-1310」を発売。
1969年（昭和44年）10月29日、パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社.html>パナソニック|当時の松下電器、日本ビクターと共に、3/4インチカセット式VTRの"U規格"を発表。
1971年（昭和46年）10月10日、U規格VTRの第1号機を、"Uマチック"という商標を使って発売する。
1975年（昭和50年）、ベータ方式の家庭用VTRベータマックスバリュ東北株式会社.html>マックス「SL-6300」「SL-7300」を発売。
1976年（昭和51年）、アンペックス|米アンペックス社と共に、放送用の1インチVTRを開発。第1号機「BVH-1000」を発売。
1982年（昭和57年）、BVH-1000を改良した、世界初の1インチのハイビジョン・アナログVTRを開発。
1982年（昭和57年）、ENG取材の機動力を高める為のVTR・カメラ一体型のカムコーダを開発し、それ用の新規格VTR"BETACAM"を発表。カムコーダ、据え置き型録画再生機共に同時発売。
1985年（昭和60年）、放送局向けに、1インチのハイビジョン・アナログVTR「HDV-1000」の受注販売を開始。(当初は日本放送協会|NHKに納入された。)
1985年（昭和60年）、8ミリビデオ規格を発表。VTR「EV-S700」、ビデオカメラ「CCD-V8」を発売。
1987年（昭和62年）、世界初のデジタルVTRを発表、発売(D1-VTR|D1方式、定価:700万円)。
1988年（昭和63年）、VHS方式のVTR「SLV-7」を発売。VHS/βのVTR規格争いが終了。
1988年（昭和63年）、新しい方式のデジタルVTRであるD2-VTRを発表、発売。
1989年（平成元年）、世界初の1インチデジタル・ハイビジョンVTR「DVH-1000」受注販売開始(定価:2000万円)。(当初は日本放送協会とフジ日本精糖株式会社.html>フジテレビジョンに導入される。)
1989年（平成元年）、コロンビア映画（現、ソニー・ピクチャーズエンタソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント）を買収。
1993年（平成5年）、BETACAMにデジタル録画・再生を可能にした"Digital BETACAM"が開発、商品化される。
1997年（平成9年）、DVD-Video|DVDビデオプレーヤー「DVP-S7000」を発売。
1997年（平成9年）、DRCを搭載したフラットブラウン管テレビ「WEGA」を発売。
1997年（平成9年）、Digital BETACAMのハイビジョン(HD)版、"HDCAM"が開発、商品化される。
2001年（平成13年）、初代DVDレコーダー「RDR-A1」を発売。同機種はパイオニアのOEMだった。
2002年（平成14年）、アイワを株式交換により完全子会社とし、その後合併した。
2002年（平成14年）、8月にベータマックスバリュ東北株式会社.html>マックス機器の年内生産終了を発表。27年の歴史に幕。
2002年（平成14年）、11月にCoCoonシリーズを発売。以降デジタルレコーダーのラインナップを大幅に拡充。
2003年（平成15年）、4月に当時世界初のBDレコーダー「BDZ|BDZ-S77」発売。
2003年（平成15年）、11月にスゴ録シリーズを発売。
2003年（平成15年）、12月にPSXを発売。ただし、同時期に発売したスゴ録に人気が集中した。
2003年（平成15年）、HDCAMの高画質改良版、"HDCAM|HDCAM SR"を開発、発売。
2004年（平成16年）、エス・エルシーディ|S-LCDを設立。
2004年（平成16年）9月、HDV規格による世界初のHDV 1080i対応の家庭用ハイビジョン・ムービー「HDR-FX1」を発売。
2005年（平成17年）、6月に初代デジタルチューナー搭載スゴ録「RDZ-D5」を発売。
2005年（平成17年）、9月に薄型テレビのブランド名をWEGAからBRAVIAに変更。
2006年（平成18年）、世界の液晶テレビの出荷におけるシェア率で初の1位となる。
2007年（平成19年）、3月末でアナログチューナーのみの録画機全般から撤退。デジタル放送対応に移行。
2007年（平成19年）、4月でブラウン管テレビの国内向け販売終了。
2007年（平成19年）、9月12日に国内向けのDVDレコーダー市場からの完全撤退を発表。BDレコーダーに移行。
2007年（平成19年）、11V型有機エレクトロルミネッセンス|有機ELテレビ「XEL-1」を発売。http://www.sony.jp/CorporateCruise/Press/200710/07-1001/
2008年（平成20年）、同年3月末でリアプロジェクションテレビ市場からの撤退を発表。
2008年（平成20年）、中南米向けのトリニトロン製品の生産を完全終了。41年の歴史に幕。
==== カメラ分野 ====
1988年（昭和63年）、電子スチルビデオカメラ Mavica「MVC-C1」を発売。
1989年（平成元年）、パスポートサイズハンディカム「CCD-TR55」を発売。
1995年（平成7年）、DV規格の家庭用デジタルビデオカメラ「DCR-VX1000」を発売。
1996年（平成8年）、初代Cyber-shot|サイバーショット「DSC-F1」を発売。
1999年（平成11年）、Digital8規格のビデオカメラ「DCR-TRV310K」を発表。他社からの参入はなく、その後Digital8規格は消滅した。
2000年（平成12年）、10月に「DSC-P1」を発売。現在もソニーのデジタルカメラとしては最も売れた機種である。
2001年（平成13年）、MICROMV規格のビデオカメラ「DCR-IP7」を発表。MICROMVも独自規格のまま消滅。
2004年（平成16年）、同社初の8cmDVDを使用するビデオカメラ「DCR-DVD101」「DCR-DVD201」を発売。
2004年（平成16年）、10月に世界初のHDV 1080i規格のビデオカメラ「HDR-FX1」を発売。
2005年（平成17年）、7月に小型HDVカメラ、ハンディカム「HDR-HC1」を発売。
2005年（平成17年）、12月に中華人民共和国http://www.zjaic.gov.cn/ 浙江省工商行政管理局が、デジタルカメラ13機種に対し「ホワイトバランス」「自動露出」などの項目で独自の品質基準を満たしてないとして販売停止命令。サイバーショット6機種を含む。
2006年（平成18年）、同社初のハードディスクドライブ|HDDビデオカメラ「DCR-SR100」を発売。
2006年（平成18年）、1月にコニカミノルタのカメラ事業撤退に伴い、同社の資産を一部引き継ぎ、デジタル一眼レフ分野へ参入。「α (カメラ)|α（アルファ）」を発表。
2006年（平成18年）、世界初のAVCHD方式のビデオカメラ「HDR-SR1」「HDR-UX1」を発売。
==== コンピュータ分野 ====
1964年（昭和39年）、世界初のオールトランジスタ電卓試作機MD-5号を発表。
1967年（昭和42年）、オールトランジスタ電卓 SOBAX「ICC-500」を発売。
1982年（昭和57年）、CP/Mを標準搭載した8ビットマイクロコンピュータ「SMC-70」を発売。
1983年（昭和58年）、MSXマシン HiTBiT「HB-55」を発売
1986年（昭和61年）、BSD系UNIX NEWS-OSを搭載した32ビットワークステーション NEWS「NWS-830」を発売。
1990年（平成2年）、手書き文字認識が可能な、日本語携帯情報端末|PDAの元祖パームトップコンピュータ「PTC-500」発売。
1996年（平成8年）、パーソナルコンピュータ|パソコンVAIO（VAIO）「PCV-90」を北米で発売。
1997年（平成9年）、サブノートPC VAIO NOTE「PCG-505」を発売。
1998年（平成10年）、ジャストシステムに資本参加した。
1999年（平成11年）、子犬型ペットロボットAIBO「ERS-110」を発売、国内では販売開始から20分で完売するなど人気を誇った。
=== 歴代社長（CEO） ===
# 前田多門
# 井深大
# 盛田昭夫
# 岩間和夫
# 大賀典雄
# 出井伸之（社長→CEO）
# ハワード・ストリンガー（CEO兼社長）
== 提供番組 ==
★は、終了したもの。
=== テレビ ===
TBSテレビ|TBS系列(Japan News Network|JNN)
TBS木曜9時枠の連続ドラマ（途中で提供終了）
THE世界遺産|世界遺産★→THE世界遺産 - ソニーの一社提供番組
BLOOD+★
JNNニュースデスク（平日で週数回）★
情報7days ニュースキャスター（提供表示なしのパーティシペーション|P.T.扱い、放送開始から2008年12月27日まで提供）
日本テレビ放送網|日本テレビ系列（Nippon News Network|NNN・日本テレビネットワーク協議会|NNS）
NNNジャストニュース（平日で週数回）★
金曜ロードショー|水曜ロードショー→金曜ロードショー
フジ日本精糖株式会社.html>フジテレビジョン|フジ日本精糖株式会社.html>フジテレビ系列（フジ日本精糖株式会社.html>フジニュースネットワーク|FNN・フジ日本精糖株式会社.html>フジネットワーク|FNS）
ゴールデン洋画劇場|ゴールデン洋画劇場★→ゴールデンシアター★→土曜プレミアム|プレミアムステージ★
僕らの音楽-OUR MUSIC-★（番組自体は継続しているが、提供は終了している）
ソニーオープン・イン・ハワイ
テレビ朝日系列(All-nippon News Network|ANN)
報道ステーション（水曜日）
ニュースステーション（平日で週数回）★
テレビ東京系列(TXN)
ワールドビジネスサテライト（金曜日）
テレビあっとランダム★
独立UHF放送局
SONY MUSIC TV(テレビ神奈川|TVKテレビ(現・tvk))
ザ・サイエンス→ガリレオチャンネル(東京メトロポリタンテレビジョン|東京MXテレビ)
=== ラジオ ===
ニッポン放送系列(全国ラジオネットワーク|NRN)
SONY Night Square★
オールナイトニッポン（土曜日ほか 途中で提供終了）
== 関連項目 ==
ソニータイマー
ソニーBMG製CD XCP問題
ソニーウィルス
江崎玲於奈 - ノーベル賞受賞者、元東京通信工業研究員（ノーベル賞の授賞理由となった半導体におけるトンネル効果の発見は、東京通信工業での業績）。
FeliCa
Blu-ray Disc
ソニーシティ - ソニーの本社ビル。
ソニービル - 東京・銀座に所在する、ソニーのビル。
メディアージュ - 東京・お台場に所在する、ソニーのエンターソネットエンタテインメント株式会社.html>テインメント施設。
盛田 - 創業者の一人、盛田昭夫の実家（盛田昭夫は第15代盛田家当主）
SDリピーター|SDリピーター・CDリピーター
エス・エルシーディ
ソニー仙台FC - 主要事業所である仙台テクノロジーセンター（多賀城市）の男子サッカーチーム。日本フットボールリーグ|JFL所属。
サッカー日本代表(オフィシャルスポンサー)
UEFAチャンピオンズリーグ(オフィシャルスポンサー)
国際サッカー連盟(オフィシャルパートナー、2010年南アフリカ大会から)
ソニーチョコレート事件
== 脚注 ==
== 外部リンク ==
http://www.sony.co.jp/ Sony Japan ソニーグループ ポータルサイト
http://www.sony.jp/ ソニー製品情報
http://www.sony.co.jp/SonyInfo/CorporateInfo/History/SonyHistory/index.html ソニー Sony History 歴史
http://www.jp.sonystyle.com/ SonyStyle
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一部参照元: Wikipedia
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