オークンの法則

オークンの法則(Okun's law)とは、実質GDP変化率と失業率の変化(幅)の間に観察される負の関係のこと。最初に研究した経済学者のA.オークンにちなんで名づけられた。

雇用されて生産活動に貢献する労働者が増えれば実質GDPが高まり、逆に失業率が高まり生産活動に従事しない労働者が増えると実質GDPは低下するので、両者の間に負の相関関係が生じるのは自然なことである。

この関係が安定していれば、失業率の増加がどれだけの実質GDP成長率の低下をもたらすのかを予測する材料となる。